介護施設、「何をいつ、どう探すか」という問題への対処方針。

在宅で介護する家族にとって、本人の要介護度が重くなってきた場合や、認知症の症状が進んできたと感じる場合など、家族だけで介護するのはもう限界に近い…と感じるようになるときが、いずれやってくることになります。


家族を介護施設に入居させること自体、肉親に対する心情からなかなか踏み切れないものを感じ、準備や決断をついずるずると後のばしにしてしまいがちになるのは、たしかに無理からぬことです。


しかし一昔前の大家族ならばともかく、核家族化が進んだ今日は、介護する側が費やす時間や身体的・肉体的な疲労、そして家族の一人一人のこれからの人生・生活の質を考えた場合、「介護施設への入居」はむしろ有力な選択肢のひとつとして、積極的に検討すべきです。


問題なのは「在宅か介護施設か」ではなく、「本人と周囲の家族の生活の質を維持するための、最適な介護施設を選ぶことができるか、どうやって選ぶか」なのです。


老夫婦だけの家庭で在宅看護を選ぶ場合、最終的に必ず「老々介護」の状態になり、日々一対一でパートナーの介護に向き合う配偶者が、自らを大きく消耗する状況になります。

いうまでもなく介護は、24時間365日、介護する側とされる側の意志を超えた状況と時間帯でしばしば突発的に起きるからです。


もし認知症を発症し、その後夜間の徘徊や家族への攻撃的行動などの行動異常を伴った場合においては、在宅で介護する家族も精神的な不安感・緊張が強まり、ストレスにさらされた生活を長期にわたって送ることになります（認知症における老々介護の現状が示す、介護保険制度の限界。参照）。


認知症の発症率は80歳代で5人に1人、85歳以上でほぼ3人に1人の割合といわれており、今日では「長生きすることは、認知症の発症に向き合うこと」といっても過言ではない状況です。

認知症患者の多くは、長い期間を経て助々に病気が進行し、発症してから亡くなるまでの平均期間は、およそ六年ともいわれます。

そのため介護に向き合う家族の負担も、必然的に長期化します。


また家族にはどうしても「肉親が認知症になった現実を認めたくない心理」が働きます。

一説では、親が認知症となった事実を子供が受け入れるまでに一年くらいかかる、と言われています。

そのため、認知症の症状がかなり進んだ後に子供たちがようやく施設入所などを考えはじめるケースが、現実には決して珍しくありません。

これは本人にとっても介護者にとっても、最終的により大きな負担を招く結果となりがちです。